年収と年齢からみる家を建てるための予算の目安はどのくらい？毎月の返済額は？

家を建てたいけれど、自分の年収ならいくらくらいの家を購入できるの？

家を建てるときに、多くの人が悩むのが「住宅にかけられる予算」です。

土地代、建物代、外構工事、諸費用などをすべて合わせると大きな金額になるため、住宅ローンをいくら借りるのか、毎月いくらまでなら無理なく返済できるのかを事前に考えておくことが重要です。

ただし、住宅ローンは「年収が○万円だから○万円まで借りられる」と単純に決まるものではありません。

金融機関によって審査基準が異なり、年収だけでなく、年齢、他の借入、勤続状況、物件の担保価値、借入期間なども関係します。

そのため、住宅ローンは「借りられる金額」ではなく、「無理なく返せる金額」を基準に家の予算を決めることが大切です。

この記事では、年収300万円～1000万円の場合について、住宅ローンの返済負担率を25％・30％・35％とした場合の月々の返済額と借入額をシミュレーションします。

また、20代、30代、40代、50代以降など、年齢によって家を建てる予算を考えるときのポイントについても紹介します。

さらに、頭金や住宅購入時の諸費用、子どもの教育費、固定資産税、将来のメンテナンス費用なども含めて、住宅予算を決めるときの考え方をまとめました。

家を建てる予算は「借りられる額」ではなく「返せる額」で決める

家を建てるときには、「住宅ローンでいくら借りられるのか？」を先に考えてしまいがちです。

しかし、住宅ローンの審査に通る金額と、家計にとって無理なく返済できる金額は同じではありません。

例えば、金融機関の審査上は高い返済負担率でも借りられる場合があります。

しかし、住宅ローン以外にも、以下のような支出があります。

• 食費
• 光熱費
• 通信費
• 自動車関連費
• 子どもの教育費
• 習い事・塾代
• 生命保険・損害保険
• 固定資産税・都市計画税
• 住宅の修繕・メンテナンス費
• 将来のリフォーム費用

そのため、住宅ローンの借入可能額だけを基準に家の予算を決めると、住宅購入後の生活が苦しくなる可能性があります。

「いくら借りられるか」ではなく、「毎月いくらなら無理なく返せるか」から逆算して住宅予算を決めることが大切です。

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家を建てる予算はどうやって決める？

住宅購入に使える総額は、大きく考えると以下のようになります。

ただし、実際に家を建てる場合は、この総額すべてを建物や土地に使えるわけではありません。

土地を購入する場合には土地代が必要ですし、注文住宅では建物本体以外にも外構工事、地盤改良、付帯工事などが発生することがあります。

さらに、住宅ローンの諸費用、登記費用、火災保険、引っ越し費用、家具・家電などにもお金が必要になります。

住宅の予算を考えるときは「建物価格」だけではなく、土地・建物・外構・諸費用などを含めた総額で考えましょう。

住宅ローンの返済負担率とは？

住宅ローンの予算を考えるときによく出てくるのが「返済負担率」です。

返済負担率とは、年収に対して年間のローン返済額がどのくらいの割合になるのかを表したものです。

例えば、年収500万円で年間の住宅ローン返済額が125万円なら、返済負担率は25％になります。

住宅金融支援機構の「フラット35」では、2026年4月時点で、すべての借入れを含めた総返済負担率について、年収400万円未満は30％以下、年収400万円以上は35％以下という基準があります。

ここでいう「すべての借入れ」には、住宅ローンだけでなく、自動車ローン、教育ローン、カードローンなども含まれます。

ただし、この数字はあくまでフラット35の利用条件であり、すべての金融機関に共通する基準ではありません。

また、審査に通る返済負担率と、家計にとって無理のない返済負担率は別に考える必要があります。

住宅予算を考えるときは、審査上の上限まで借りるのではなく、教育費や生活費などを含めて返済できるかを確認しましょう。

年収別の住宅ローン借入額と毎月の返済額の目安

ここでは、住宅ローンの返済負担率を25％・30％・35％とした場合の目安を計算します。

計算条件は以下のとおりです。

※上記は比較のためのシミュレーションです。実際の住宅ローン金利や借入条件によって返済額は変わります。

また、実際の住宅ローン審査では、金融機関によって審査方法や返済額の計算方法が異なる場合があります。

年収300万円の場合

年収300万円の場合、返済負担率35％で計算すると約3,100万円の借入額になります。

ただし、住宅ローン以外の支出を考える必要があるため、借入可能額だけを見て住宅予算を決めるのは避けた方がよいでしょう。

年収400万円の場合

年収400万円の場合、返済負担率30％なら月々の返済額は約10万円です。

返済負担率だけでなく、住宅ローン以外の借入や将来の教育費なども含めて予算を考えることが重要です。

年収500万円の場合

年収500万円では、返済負担率25％の場合、月々の返済額は約10.4万円です。

住宅ローンだけなら支払えそうに感じても、固定資産税や火災保険、将来の修繕費なども考えておく必要があります。

年収600万円の場合

年収600万円になると、返済負担率35％では月々約17.5万円になります。

住宅ローンだけを見ると返済できそうでも、子どもの人数や教育方針、自動車の所有台数などによって家計の余裕は大きく変わります。

年収700万円の場合

年収700万円の場合、返済負担率25％でも月々約14.6万円の返済になります。

住宅ローンの借入額が大きくなるほど、金利が変わった場合や収入が減少した場合の影響も大きくなるため、借入額だけでなく家計全体を確認しましょう。

年収800万円の場合

年収900万円の場合

年収1000万円の場合

年収1000万円になると、35％で計算した場合の借入額は1億円を超える試算になります。

しかし、だからといって1億円の住宅ローンを組むことが家計にとって適切とは限りません。

年収が高くなるほど借入可能額も大きくなりますが、住宅ローン以外の生活費や教育費なども増えるため、年収だけで住宅予算を決めないことが重要です。

年収別の住宅ローン借入額を一覧で確認

ここまでのシミュレーションを一覧にすると以下のようになります。

※金利1.0％、35年返済、元利均等返済、ボーナス返済なしで計算した参考値です。

実際の住宅ローンでは金利、借入期間、借入方法、団体信用生命保険、他の借入などによって返済額が変わります。

返済負担率は何％くらいを目安にすればいい？

返済負担率35％という数字を見ると、「35％までなら住宅ローンを組んでも大丈夫」と考えてしまうかもしれません。

しかし、これは注意が必要です。

フラット35の35％以下という基準は、あくまで利用条件の一つです。

実際の家計では、住宅ローン以外にもさまざまな支出があります。

そのため、この記事では家計の余裕を考える際に、返済負担率25％前後以下も一つの比較目安として紹介します。

もちろん、25％がすべての家庭にとって正解というわけではありません。

共働きなのか、子どもが何人いるのか、車を何台所有するのか、教育費をどの程度かけるのか、貯蓄がどのくらいあるのかなどによって、無理のない返済額は変わります。

自分の家計に合わせて、毎月の住宅ローン返済額を決めることが大切です。

住宅ローン以外に必要になるお金も忘れない

住宅ローンの月々の返済額だけを見て、「この金額なら払える」と判断するのは危険です。

家を購入すると、住宅ローン以外にもさまざまな住宅関連費用が発生します。

固定資産税・都市計画税

一戸建てを所有すると、固定資産税などの税金がかかります。

土地・建物の評価額や自治体などによって金額が変わるため、住宅ローンとは別に毎年の負担として考えておきましょう。

火災保険・地震保険

住宅を購入すると、火災保険などの保険料も必要になります。

保険の補償内容や建物の構造、地域などによって費用が変わります。

修繕・メンテナンス費用

新築住宅でも、長く住み続けるためには将来的に外壁、屋根、設備などのメンテナンスが必要になります。

住宅ローンの返済期間が35年など長期になる場合には、ローン返済と並行して将来の修繕費についても考えておくと安心です。

外構工事・家具・家電

注文住宅の場合、建物本体以外にも外構工事や照明、カーテン、エアコンなどの費用が必要になることがあります。

引っ越し費用や家具・家電の購入費用も忘れないようにしましょう。

年齢によって家を建てる予算は変わる

同じ年収でも、家を建てる年齢によって住宅ローンの考え方は変わります。

特に重要なのが、返済期間と退職後の生活です。

20代で家を建てる場合

20代で住宅を購入する場合は、長期の住宅ローンを組みやすい年齢であることがメリットの一つです。

例えば25歳で35年ローンを組めば、単純計算では60歳で返済期間が終了します。

一方で、20代は今後の収入や家族構成が変化する可能性もあります。

結婚、出産、転職、子どもの教育費など、将来の変化を考えたうえで住宅予算を決めることが大切です。

30代で家を建てる場合

30代は、住宅購入を考える人が多い年代の一つです。

35歳で35年ローンを組むと、単純計算では70歳まで返済が続きます。

そのため、現在の収入だけでなく、子どもの教育費や老後資金なども含めて住宅予算を考える必要があります。

30代で住宅ローンを組む場合は、「今払えるか」だけでなく「子どもの教育費が増えたときにも払えるか」を考えておきましょう。

40代で家を建てる場合

40代になると、住宅ローンの返済期間と定年後の生活をより意識する必要があります。

例えば45歳で35年ローンを組むと、単純計算では80歳まで返済することになります。

金融機関によっては最終返済時年齢に上限が設定されています。

例えば、りそな銀行の住宅ローンでは、借入時の年齢が満20歳以上満70歳未満、最終返済時の年齢が満80歳未満という条件が設定されています。

ただし、これはりそな銀行の商品条件であり、すべての金融機関に共通するものではありません。

40代で家を建てる場合は、定年後の返済額や退職金をあてにした返済計画になっていないかも確認しておきましょう。

50代以降で家を建てる場合

50代以降になると、住宅ローンの返済期間を長く設定できるかどうかが年齢によって変わってきます。

また、老後の生活費とのバランスも重要になります。

住宅ローンを組めたとしても、退職後まで大きな返済が残る場合には、老後の収入と支出まで含めて計画する必要があります。

自己資金を多く使って借入額を減らす方法や、返済期間を短くする方法などもありますが、手元資金をすべて住宅購入に使ってしまうのも注意が必要です。

50代以降で住宅を購入する場合は、「借りられるか」だけでなく「退職後も返済できるか」を確認しましょう。

頭金はいくら用意すればいい？

住宅購入では、頭金をどのくらい用意するのかも重要です。

頭金を多く入れれば住宅ローンの借入額を減らせるため、毎月の返済額や総支払額を抑えられる場合があります。

しかし、頭金を入れるために貯金をほとんど使ってしまうのはおすすめできません。

住宅購入後にも、引っ越し、家具・家電、税金、保険、修繕などの支出が発生するからです。

頭金をいくら入れるかだけでなく、住宅購入後にどのくらいの現金を手元に残しておくかも考えましょう。

住宅ローンの審査は年収だけで決まらない

住宅ローンの借入可能額は、年収だけで決まるものではありません。

金融機関によっても条件は違いますが、一般的には以下のような項目が審査に関係します。

• 年収
• 年齢
• 勤続状況
• 他の借入
• 返済負担率
• 物件の担保価値
• 借入期間
• 団体信用生命保険への加入条件
• 金融機関ごとの審査基準

例えば、りそな銀行では、給与所得者は原則として勤続1年以上、給与所得者以外は勤続または営業年数3年以上を申込条件の一つとしています。

ただし、これはりそな銀行の商品条件であり、「転職したら3年間住宅ローンを借りられない」という意味ではありません。

勤続年数などの審査条件は金融機関によって違うため、住宅ローンを申し込む銀行の最新条件を確認しましょう。

家の予算を決めるときに「年収の○倍」だけで考えない

住宅ローンについて調べると、「年収の5倍」「年収の6倍」「年収の7倍」などの目安を見かけることがあります。

しかし、年収だけから借入額を決める方法には注意が必要です。

同じ年収でも、家族構成や子どもの人数、自動車ローン、教育費、貯蓄額などによって家計の余裕は大きく異なるからです。

また、住宅ローンの金利や返済期間によっても毎月の返済額は変わります。

「年収の何倍まで借りる」という考え方だけでなく、「毎月いくらなら無理なく返せるか」から借入額を逆算する方が、自分の家計に合わせて考えやすくなります。

無理のない家の予算を決める5つのステップ

STEP1：毎月の住宅ローン返済額を決める

まず、「毎月いくらまでなら住宅ローンを返済できるか」を考えます。

現在の家賃だけを基準にするのではなく、将来の教育費や生活費の増加も考えておきましょう。

STEP2：住宅ローンの返済期間を決める

35年ローンが必ずしも最適とは限りません。

年齢によっては、退職後まで返済が続く可能性があります。

現在の年齢と将来の収入を考えて返済期間を検討しましょう。

STEP3：頭金として使える金額を決める

貯金をすべて頭金にするのではなく、住宅購入後に必要な現金も残しておきます。

STEP4：土地・建物・外構・諸費用を合計する

注文住宅の場合は、建物本体価格だけで予算を判断しないことが重要です。

土地代、建物、外構、地盤改良、付帯工事、住宅ローン諸費用、登記費用、保険、引っ越しなどを含めて考えます。

STEP5：複数のハウスメーカーで総額を比較する

同じ予算でも、ハウスメーカーによって標準仕様やオプション、付帯工事などが違います。

「坪単価」だけで比較するのではなく、最終的な総額と住宅性能、標準仕様などを比較しましょう。

ハウスメーカーの選び方についてはこちらの記事も参考にしてください。

ハウスメーカーの選び方2026年版｜注文住宅で後悔しないための比較ポイント

ハウスメーカーの坪単価だけで家の予算を決めない

住宅の価格を調べていると、「坪単価○万円」という表示をよく見かけます。

しかし、坪単価だけで住宅価格を比較するのは注意が必要です。

坪単価に含まれる範囲がメーカーによって違う場合があり、オプション、付帯工事、外構、地盤改良などが別途必要になることもあります。

そのため、実際に家を建てるときは、最終的な見積もり総額を確認しましょう。

ハウスメーカーの坪単価2026年最新｜相場・計算方法・比較の注意点

家の予算を抑えるならローコスト住宅も選択肢

住宅予算を抑えたい場合は、建物価格を抑えたハウスメーカーや工務店を検討する方法もあります。

ただし、「安い＝悪い」「高い＝良い」と単純に判断するのではなく、標準仕様、断熱性能、設備、保証、オプション価格などを確認することが重要です。

また、建物価格を抑えても、土地代や外構工事、地盤改良などが高くなるケースがあります。

最終的には住宅にかかる総額で比較しましょう。

ローコストハウスメーカーを選んだ方がいい？

注文住宅と建売住宅で予算の考え方も違う

注文住宅の場合は、土地と建物を別々に考える必要がある場合があります。

一方、建売住宅では土地と建物をセットで購入するケースが多いため、総額を把握しやすいという違いがあります。

ただし、どちらの場合でも住宅購入後の生活費や税金、メンテナンス費などを含めて予算を考えることが大切です。

建売住宅と注文住宅の違いを比較

住宅ローンを組む前に確認したいこと

住宅ローンを申し込む前に、以下の項目を確認しておきましょう。

この項目を一つずつ確認しておけば、「借りられるから借りる」という住宅ローンの組み方を避けやすくなります。

家を建てる予算に関するよくある質問

年収400万円なら住宅ローンはいくら借りられますか？

この記事のシミュレーションでは、金利1.0％・35年返済の場合、返済負担率25％なら約2,952万円、30％なら約3,543万円、35％なら約4,133万円となります。

ただし、実際の借入可能額は金融機関の審査によって変わります。

年収500万円なら家はいくらまで買えますか？

この記事の条件では、返済負担率25％の場合の借入額は約3,690万円、30％では約4,428万円、35％では約5,166万円です。

ただし、これは住宅ローンの借入額のシミュレーションです。

実際の住宅購入では、頭金、土地代、建物代、外構、諸費用などを含めて総予算を考える必要があります。

年収600万円なら住宅ローンはいくらまで？

この記事のシミュレーションでは、返済負担率25％で約4,428万円、30％で約5,314万円、35％で約6,199万円です。

ただし、子どもの教育費や自動車ローンなどがある場合は、住宅ローンに使える金額が変わります。

住宅ローンは年収の何倍まで借りればいいですか？

「年収の○倍まで」という数字だけで借入額を決めるのはおすすめできません。

同じ年収でも、家族構成や生活費、他の借入、貯蓄額などによって無理なく返済できる金額は異なるからです。

毎月の返済可能額から借入額を逆算する方法も検討しましょう。

住宅ローンの返済負担率35％なら大丈夫ですか？

35％という数字は、フラット35などで利用条件として使われていますが、35％までならすべての家庭が無理なく返済できるという意味ではありません。

教育費、生活費、税金、保険、住宅のメンテナンス費なども考えて住宅予算を決める必要があります。

45歳から35年住宅ローンを組めますか？

金融機関によって最終返済時年齢などの条件が異なります。

45歳で35年返済なら、単純計算では80歳まで返済することになります。

そのため、年齢だけでなく、金融機関の年齢条件と退職後の返済計画を確認することが重要です。

頭金はできるだけ多く入れた方がいいですか？

頭金を増やせば住宅ローンの借入額を減らせる場合があります。

一方で、貯蓄をすべて頭金に使ってしまうと、住宅購入後の急な出費に対応しにくくなります。

頭金の金額だけではなく、住宅購入後に残しておく現金も考えておきましょう。

家を建てる予算を決めるときに大切なこと

家を建てるときは、「年収が○万円だから○万円の家」という単純な決め方をしないことが重要です。

年収、年齢、家族構成、貯蓄、現在の借入、子どもの教育費、車の維持費などを含めて考える必要があります。

特に重要なのは、住宅ローンの審査で借りられる金額と、自分たちの家計で無理なく返せる金額を分けて考えることです。

住宅ローンの返済負担率は一つの参考になりますが、それだけで住宅予算を決めることはできません。

「毎月いくらなら安心して返済できるのか」を先に決め、その金額から住宅ローンの借入額を計算すると、自分たちに合った予算を考えやすくなります。

まとめ｜家を建てる予算は年収だけで決めない

家を建てる予算を考えるとき、年収は重要な判断材料の一つです。

しかし、年収だけで「○万円までの家なら大丈夫」と判断することはできません。

住宅ローンの審査では、年収以外にも年齢、他の借入、勤続状況、物件の担保価値など、さまざまな条件が関係します。

また、住宅を購入すると、住宅ローン以外にも固定資産税、保険、メンテナンス費、教育費、車の維持費などが必要になります。

そのため、「借りられる金額」ではなく「無理なく返済できる金額」から家の予算を決めることが大切です。

今回紹介した年収別の借入額は、金利1.0％、35年返済、元利均等返済、ボーナス返済なしという条件で計算した参考値です。

実際の住宅ローンを検討するときは、複数の金融機関で条件を確認し、現在の家計だけでなく将来の教育費や老後の生活まで含めて返済計画を立てましょう。

そして、ハウスメーカーを選ぶときには坪単価だけを見るのではなく、土地・建物・外構・諸費用などを含めた最終的な総額で比較することが重要です。

これから家を建てる方は、住宅ローンで借りられる金額を最大限利用するのではなく、家族が安心して暮らし続けられる予算を考えてみてください。

住宅ローンについては、実際の金融機関によって条件が異なります。最新の利用条件については、申し込みを検討している金融機関の公式情報も確認してください。